定着率とは?計算方法や定着率の向上・改善方法をご紹介
- 組織診断

定着率とは
定着率とは、入社してからN年(ヶ月)後にどれくらいの割合で従業員が定着しているかを表した指標です。
例えば、入社して1年後に100人の内10人離職した場合の定着率は90%(離職率は10%)となります。
このN年の経過年数が大きくなっても定着率が高い会社は、従業員が長く勤続しており、離職リスクが低い会社と言えます。
定着率と離職率の違い
定着率は離職率の対になる言葉で、定着率がどれくらいの割合が会社に残っているかに対して離職率はどれくらいの割合が会社を辞めたかという指標です。
そのため、
定着率(%) = 100% ー 離職率(%)
となります。
↓離職に関する詳細の記事はこちら↓
離職を防止するための取り組み事例とおすすめのアンケートツールを紹介
定着率の計算方法
定着率の計算方法は標準のものはありませんが、
定着率(%)=(一定期間が過ぎても勤続している人数 ÷ 一定期間の開始時の人数)× 100
という計算式で出すのが、一般的です。
求人広告などの媒体で定着率を公開する際は、3年程度の期間で観測して算出する企業が多いですが、詳細は求人広告の媒体の方にご確認ください。
↓離職率の計算方法に関する詳細の記事はこちら↓
離職率の平均値や計算方法とは?離職を防ぐ組織の作り方を紹介!
定着率を上げるメリット
定着率を上げることもしくは定着率を上げる取り組みを行う中で会社に対して、様々なメリットがあります。
1.優秀な人材の流出を防ぐ可能性を高める
定着率を上げる取り組みの中で、従業員の離職に繋がる原因を解消するとその分、従業員の離職を防ぐ可能性を高めます。
離職の原因が解消されていくと、優秀な人材が会社を辞める原因を潰すことになるため、流出防止に繋がります。
2.採用や教育コストを下げる
従業員の定着率が上がることで、採用する必要のある人数を削減できたり、新入社員のオンボーディング・教育に掛かる時間や費用が削減されます。
そのため、定着率が上がることは採用や教育の時間やお金のコスト削減に繋がります。
3.従業員のモチベーション低下を防ぐ
入社退社の入れ替わりの激しい企業であれば、残っている社員に業務が割り振られたり、引き継ぎが頻繁に発生したりと勤続している従業員に負担がかかってしまうため、モチベーションが低下してしまいます。
そこで定着率を上げると、自分の仕事に集中しやすくなるため、他の従業員の離職に伴うモチベーションの低下を防げます。
定着率が悪い主な原因
定着率が悪い原因としては、従業員が不満に感じるポイントとされる衛生要因(ハイジーンファクター)が良くない可能性があります。
離職といっても、職場環境が原因ではなく、自分の夢を実現するため、体調や家族の都合など様々な理由が考えられます。
しかし、定着率が極端に低い企業においては、「労働環境」「人間関係」などの衛生要因(ハイジーンファクター)が原因となって従業員が離職を考える・決定している恐れがあります。
定着率が高い会社の特徴
従業員の定着率が高い会社というのは、必ず数値が高い理由があります。
定着率が高い会社の特徴としては、以下のようなものがあります。
- 採用のタイミングで会社の実情を正直に伝えている
- 採用を行う際に、入社後にどう活躍してもらうかまでをイメージして採用している
- 従業員同士での信頼関係を築きやすい職場環境で、心理的安全性が担保されている
- 入社してから独り立ちするまでに必要なマニュアルやドキュメントが整備されている
- 定期的に組織課題を把握し、対策を講じている
定着率を向上、改善させるために取り組むべきポイント
定着率を向上・改善するために重要なのは、まず「離職の原因や課題を明確にする」ことです。
最初に離職の原因や課題を明確にすることで、その後の施策で何を優先的にやるべきか、何はやらないで良いのかが明確になります。
具体的に企業が実践していることとしては、
- 企業のビジョンや目標とすることを明確にすること
- 労働環境を改善すること
- 従業員が成長できる環境や機会を提供すること
- ワークライフバランスを充実させること
- 社員間でのコミュニケーションを充実させること
などのことがあります。
定着率を向上、改善するのに活用できるツール「ハタラクカルテ」
ハタラクカルテでは、望まない離職を防ぎ、定着できる組織を作っていただくことを目的に組織サーベイツールを提供しています。
ハタラクカルテで取得するアンケートの項目は、従業員が不満足に感じる「衛生要因(ハイジーンファクター)」の内容が中心となっており、それぞれの項目のスコアを改善することで、離職リスクが低減し、人材の定着に繋がると考えています。
離職や定着に課題を抱えており、改善したいと考えている方は、ぜひご活用ください。
この記事を書いた人
ハタラクカルテ編集部