在宅勤務とは？メリットとデメリット・問題点を紹介
- 組織診断
在宅勤務とは？
在宅勤務とは、オフィスに出社せずに自宅を就業場所とする働き方・勤務形態です。
新型コロナウイルスの感染拡大防止のために導入された方も多いことと思います。
在宅勤務では、出社せずとも仕事が完結するような仕組みを作ることが重要ですので、「チャットツール」「勤怠管理ツール」「Web会議ツール」「クラウドに書類を管理するツール」などを使って環境整備を行うことで、自宅でも生産性を落とさずに仕事ができるようになります。
在宅勤務を実施することによる企業側の5つのメリット
在宅勤務を実施することによる企業側のメリットとしては、以下のようなものがあります。
- 集中力を遮られないため業務効率のアップ
- 働く場所の制約で採用できなかった優秀な人材も採用できるようになる
- 交通費の経費削減になる
- 勤務形態の幅が広がることで勤務場所を理由とした離職は減る可能性が高くなる
- 企業イメージが向上する
在宅勤務を実施することによる企業側の5つのデメリット・問題点
在宅勤務を実施することによる企業側のデメリット・問題点としては、以下のようなものがあります。
- 雑談を含めたコミュニケーション量が不足する
- 部署を跨いだコミュニケーションが減る可能性がある
- 長時間労働が増えてしまう
- 勤務態度を元にした評価が行いにくくなる
- 情報漏洩のリスクが高まる
在宅勤務を実施することによる従業員側の4つのメリット
在宅勤務を実施することによる従業員側のメリットとしては、以下のようなものがあります。
- 通勤時間を短縮することにより、フィジカルヘルス・メンタルヘルスの負担を軽減される
- 家庭の時間を確保しやすくなる
- 自由な時間を確保しやすくなる
- 住む場所に関わらずに仕事が行える
在宅勤務を実施することによる従業員側の5つのデメリット・問題点
在宅勤務を実施することによる従業員側のデメリット・問題点としては、以下のようなものがあります。
- 複数人で暮らしている場合は、逆に集中力が下がってしまう可能性がある
- 仕事とプライベートとを分けにくくなり、緊張状態が続く可能性がある
- ネットワーク環境が悪いと生産性が下がってしまう
- サービス残業が増えてしまう
- 運動不足になる可能性がある
在宅勤務を新しく開始する際に企業が対応すべきこと
常時10名以上の従業員がいる企業であれば、就業規則が必要となります。
在宅勤務を初めて導入する際は、労働条件の変更になりますので、在宅勤務を導入する際の労働条件を明示し、企業と従業員との間で合意することが必要となります。
元々、在宅勤務の就業規則がある場合は、労働条件通知書や就業規則の規程等で明示することが必要です。
在宅勤務の問題点を認識した上で、従業員の管理や支援を行ないましょう
今回は、在宅勤務における会社と従業員双方のメリットとデメリット・注意点を紹介しました。
ぜひ厚生労働省もテレワークを行うためのガイドラインを出しておりますので、ぜひこちらを参考に問題点を解消してください。
テレワークにおける 適切な労務管理のための ガイドライン
そして在宅勤務は従業員の状況を把握しづらく、問題になかなか気づきにくくなってしまいます。
組織サーベイツールの『ハタラクカルテ』では、「チームワーク」「心身の健康」など人材定着に結びつきの強い15要素48項目の組織の状態を可視化できます。
ぜひ在宅勤務を行う組織の問題や従業員の異常を検知し、早期問題解決するためにご活用ください。
この記事を書いた人
ハタラクカルテ編集部
