2024年版: 厳選7社組織サーベイ徹底比較
作成日：2023/12/4
最終更新日：2024/4/22
「組織サーベイツールを比較検討したいけど、たくさんありすぎて各社の料金や機能をひとつずつ見ていくのは大変…」
「いつか組織サーベイツールを比較しなければと思っているものの、忙しくて手が回らない…」
そんな悩みはありませんか？
従業員のエンゲージメントを可視化することで、自社の課題や組織改善のポイントがわかります。離職率の低下、従業員満足度向上などにもつながる施策を打ちやすく、人が定着する組織を目指せるのでぜひ導入してみましょう。
今回は、おすすめの組織サーベイを比較しながら紹介します。今まさに組織サーベイについて悩んでいる人は、ぜひ参考にしてください。
従業員エンゲージメントとは
まずは、従業員エンゲージメントとは何か解説します。基本的な概要を学んでおきましょう。
従業員エンゲージメントの定義と重要性
従業員エンゲージメントとは、従業員が自社に対して抱く貢献心・愛着心のことです。「この会社だからこそ貢献し続けたい」「他の会社にはない良さがある」と感じている場合、従業員エンゲージメントが高い状態と言えます。
似た言葉に「ワークエンゲージメント」があるので注意しましょう。厚生労働省では、下記3つが揃っている状態をワークエンゲージメントとして定義しています。
“・仕事から活力を得ていきいきとしている（活力）
・仕事に誇りとやりがいを感じている（熱意）
・仕事に熱心に取り組んでいる（没頭）”
（「第２－（３）－１図 ワーク・エンゲイジメントの概念について｜令和元年版 労働経済の分析 －人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について－｜厚生労働省」（https://www.mhlw.go.jp/stf/wp/hakusyo/roudou/19/backdata/2-3-01.html）参照日：2023/11/21）
つまり、「自社だからこそワークエンゲージメントを感じる」という状態が、従業員エンゲージメントの高い状態であると考えられます。
従業員エンゲージメントと従業員満足度の違い
従業員エンゲージメントと似た言葉に「従業員満足度」があり、自社に対する愛着が高い状態という点では類似していると考えられますが、貢献心があるかという点で異なるため注意が必要というのが当社の見解です。
「従業員満足度」は、貢献心が低い状態でも感じられるのがポイントです。例えば、「仲の良い同僚がいるから会社が好き」「手抜きしていてもほどよく稼げるから」などの状態でも、従業員満足度は高くなることがあります。
しかし、仲の良い同僚が離職したり実力相応の人事評価がされるようになったりすると、従業員満足度は下がる可能性があり、それがモチベーションダウンや離職につながることも多くあるようです。
一方、従業員エンゲージメントが高い場合、会社が危機的な状態でも前向きに頑張るような「貢献心」があると言えます。ただ会社に満足するだけでなく、「貢献したい」「役に立ちたい」と従業員が感じている状態を目指すのが企業経営の理想ではないでしょうか。
高い従業員エンゲージメントが企業にもたらすメリット
高い従業員エンゲージメントは、企業に下記のようなメリットが期待できます。
・離職の予防につながる
・生産性とモチベーションが向上する
・社内コミュニケーションが活発になる
・顧客満足度も同時に上げられる
ある従業員のエンゲージメントが高い場合、会社が危機的な状態でも簡単に離職せず、自社の収益や顧客のためを思って行動できる人材になる傾向が見られます。離職しにくいため人材の定着率も上がり、ノウハウやナレッジも維持しやすくなるかもしれません。次世代リーダーの育成やマネジメント層の充実など、人材・組織面での効果も高まるとされています。
また、貢献心が高い従業員は、業務効率化や社内コミュニケーションにも積極的になる傾向があります。自ら考えて行動する従業員として育ち、同僚を助け合う文化が生まれることで、組織全体の風通しが良くなり、コミュニケーションロスや連携ミスの少ない組織風土が育ちやすくなります。結果、業務の質が高くなって顧客満足度も上がるなど、企業成長への副次効果も期待できるかもしれません。
反対に、従業員エンゲージメントが低いと、努力してまで会社に貢献しようと思う気持ちが育ちにくいとされています。業務も最低限の範囲をこなすやり方になりやすく、積極的な改善提案やコミュニケーションの欠如が見られることがあります。最低限の業務はクリアできているため、従業員エンゲージメントに課題があると見抜きにくくなるようです。
なぜ従業員エンゲージメントが大切か
近年は特に従業員エンゲージメントを重要視する企業が増え、組織サーベイツールなどの活用幅も広がりました。ここでは、なぜ従業員エンゲージメントが大切なのか、時代背景とともに解説します。
生産年齢人口の減少と人材不足
少子高齢化により、日本における生産年齢人口（15～64歳の人口）は1995年を境に減少しています。（総務省「令和4年版情報通信白書 第1部 特集 情報通信白書刊行から50年～ICTとデジタル経済の変遷～」https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r04/html/nd121110.html,記事更新日：2022/8/30、参照日：2023/12/5）
このため、多くの企業で人材不足の課題が生まれており、その中で、働き続けたいと考えている人材が働き続けらえる環境を整えること、自社で長く働く人材を確保することの重要性が増していると言えます。
キャリアパスの多様化と人材流動性の増加
現在は労働者のキャリアパスが多様化しており、人材の流動性が高まっています。人材が流出するとノウハウやナレッジも流出してしまい、新規人材の雇用・育成にもコストがかかることから、人事面でのパフォーマンスが著しく低下する恐れがあります。終身雇用が事実上の崩壊を迎え、転職が当たり前になっているからこそ、従業員にも自社ならではの価値観を提供する必要が出てきているのです。
従業員エンゲージメント向上施策が成功すると、まさに「自社ならではの価値」を実感させることができ、人材の流出に歯止めがかかります。高い満足感と貢献心で働いてくれる従業員がいることは、会社としても大きなメリットと言えるでしょう。
終身雇用の終わりと新しいキャリア意識
終身雇用の崩壊は、労働者の新しいキャリア意識にもつながっています。「実力主義で評価してもらえれば若手のうちから昇進できる」「正確で透明性の高い人事評価がないと納得できない」などの意識が芽生え、会社のあり方にも変化が見られます。現在、従業員のワークライフバランス向上を目指したりキャリアパス形成を支援したりする企業が増えているのも、労働者の意識の変化によるものと言えるのではないでしょうか。
従業員エンゲージメントの考え方も、労働者の意識の変化とともに広がっており、生産性の維持と満足度の高い働き方を実現するための施策として有効であるとされています。
テクノロジーの進展と新しい働き方
テクノロジーの進展は、テレワークやワーケーションなどの新しい働き方を可能にしています。オフィスに出勤するのが必須のオフィスワークが減ったことで組織への帰属意識を抱きにくくなり、企業と従業員との関係性が希薄になりました。結果、少しでも条件の良い同業他社へ、人材があっという間に流出するなど、深刻な課題につながった企業も見られるようです。
従業員エンゲージメントが高ければ、テレワークやワーケーションをメインとする働き方でも安定した貢献が望みやすくなります。労働環境が変化している今の時代だからこそ、従業員エンゲージメントの視点が重要であると言えるでしょう。
組織サーベイ導入の目的と効果
次に、組織サーベイ導入の目的と効果を解説します。なぜツールを導入してまで従業員エンゲージメントを調査する必要があるのか、探ってみましょう。
従業員のエンゲージメントを可視化する
組織サーベイを活用することで、従業員エンゲージメントを数値で可視化できます。1on1ミーティングや全体会議での聞き取りだけでは把握しにくい従業員の本音も捉えやすくなり、本質的に必要とされている組織改善施策を考案しやすくなると言えるでしょう。
ただし、従業員満足度調査と同一視することは避けた方がよいでしょう。従業員満足度調査では報酬・待遇・仕事内容・福利厚生など条件面に対する満足度を可視化したいときに有用ですが、貢献心の有無は捉えにくいため、本質的な貢献心を測る際は組織サーベイが推奨されます。
組織改善のロードマップを描ける
組織サーベイの結果を細分化すれば、部署（職種）・年代・役職・エリアごとの差異もわかります。組織分析しやすく、職場の課題を具体的に把握するきっかけになるため活用していきましょう。
結果、特定の部署にだけ集中的に施策を打ったり、改善にかけるコストの見通しを立てやすくなったりすることもメリットです。組織改善のロードマップを描けるので、失敗しにくく効率的な戦略を立案したいときにもおすすめです。
離職率を低下させ、従業員の定着化を促進する
組織サーベイをきっかけとした施策が功を奏した場合、従業員エンゲージメントが向上します。その結果、離職率が低下し、従業員の定着・人材の安定につながる効果が期待できます。
従業員エンゲージメントが高いと企業全体の評判も良くなり、新たな人材を獲得したいときにも有利です。優秀な人材が積極的に求人へ応募してきてくれたり、従業員からの紹介で人を雇用するリファラル採用がしやすくなったりするため、採用への投資効率の向上効果を期待できます。人材の定着・確保に苦戦している企業こそ、従業員エンゲージメントを見直してみると良いかもしれません。
事例：離職減で採用コストを削減！ 〜地域医療を担う病院の組織風土改革〜（リンクhttps://hataraku-karte.jp/senjudo）
外部サービスを使用するメリット
組織サーベイを行う場合に、外部のツールを使用するか、内製で行うかも判断のポイントとなります。
外部サービスを使用するメリットは次のようなものが挙げられます。
客観的な裏付けのある測定項目である＝正しく改善できる
組織サーベイを企業が提供している場合は、監修者がつくなど、裏付けのある測定項目・質問内容になっていることが多くあります。
組織サーベイで組織の状態を把握したとしても、偏った測定項目では正しく把握することができず、それに基づく施策も誤った方向性のものとなる危険があります。裏付けのある測定項目によって、このような事態を避けることが可能です
適切な粒度までの集計・分析が工数をかけずにできる
適切に組織の状態を把握するには、結果については、チーム単位等、ある程度、少人数の粒度まで結果を集計することが必要です。会社規模などの抽象度の高い情報だけでは、状態の良い部門とそうでない部門の結果がマージされ、マネジメント上の課題や部門間の偏りなどが把握できないためです。
外部サービスを使用した場合は、詳細な粒度までシステムで自動的に、瞬時に集計されるシステムもあります。外部サービスを使用することで、分析や集計にかかる時間を削減し、施策の検討にリソースを割くことができるようになります。
他社との比較から、自社の立ち位置・強みがわかる
外部サービスの場合、他社も同じ指標で測定を行っているため、他社や業種別の平均値等との比較が可能です。
あくまで自社内の課題を抽出し、改善していくことが重要ですので、他社との比較に一喜一憂すべきではありませんが、大まかに、自社がどのような立ち位置なのか、また自社の強みはなにかといったことを理解し、社内を説得することができます。
結果の解釈を第三者からの説明で理解できる
外部サービスによっては、結果の説明を行っているものもあります。組織サーベイの結果、従業員からの意見は、ショックを受けるような内容であることもありますが、これあらについて第三者から、どのように解釈すべきか、受け止めるべきかといった点について説明を受けたりディスカッションして理解することができるのも、外部サービスを利用するメリットとして挙げられます
組織サーベイツールの比較のポイント – 効果的な選択のために
既に多数の組織サーベイツールが開発されている昨今、まずは自社に合うツールを選定することが求められます。下記では、ツール選びの基準となる比較ポイントを紹介します。どのツールが良いか迷ったときは、参考にしてみましょう。
ツール選択の重要ポイント：料金、従業員にとっての操作性、機能が目的に合致しているか
組織サーベイツールごとの基本的な項目を比較するには、料金・従業員にとっての操作性・機能を比較するのがおすすめです。
料金はサーベイ対象者の人数や基本プランに応じて変動するツールが多いようです。機能についても、基本的な組織サーベイと分析だけに特化しているツールもあれば、人事管理システムやタレントマネジメントシステムと連携できるツール、労務管理ツールのサブ機能として組織サーベイを利用できるツールもあり、さまざまです。回答画面や管理画面が直観的に操作できるデザインのツールや、スマートフォンやタブレットでの使用にも対応している操作性のツールまで幅広いため、まずはツールごとの特徴をチェックしてみましょう。
どうしても迷ったときは、「従業員サーベイで何を解決したいか」など本来の目的に立ち返って比較します。目的達成につながる機能を搭載したツールを選択しておけば、後々大きなミスマッチが発覚することもありません。
質問項目が自社の課題解決や施策検討に生かししやすいかどうかと分析の簡単さ
従業員に対してアンケート形式でエンゲージメントを調査するツールであるため、質問項目をチェックしておくのも大切です。なかには質問項目を自由にカスタマイズできるツールもあり、自社ならではの社風や直近に実行した施策への満足度を調べたいときにも有効です。
また、どこまで細かく分析できるかを調査しておき、求めるレベルに達しているか次第で決めるのも効果的です。部署（職種）・年代・役職・エリアごとに分析できるか、自動でレポート作成する機能があるかなども調査しておきましょう。
さらに詳細な情報が必要な方は、「組織サーベイツールの質問項目に注目した比較分析」という記事もご参照ください。こちらでは、効果的な質問カテゴリー・質問項目に焦点を当てて、さまざまなツールを比較検討しています。自社のニーズに最も合致するサーベイツールを選ぶ際のご参考にしてください。
導入と運用のサポートの充実度
初めて組織サーベイツールを導入する場合、オンボーディング（導入初期のユーザサポート）の手厚さやサポート体制で決めるのもひとつの方法です。営業担当者やカスタマーサポートチームが専任としてついて伴走してくれるのであれば、手間のかかる従業員情報の入力なども短縮できます。
なかには、組織サーベイの結果に応じて人事コンサルティングをしてくれるツールもあります。サポートが手厚いほど費用が高くなりやすいので、自社の状況とバランスを取る必要がありますが、サーベイ後の施策実行を行わなくては意味がありませんので、どうしても自社だけ施策を考案・実行できそうにないときは、思いきってプロのサポートを受けることも一案でしょう。
厳選7社の組織サーベイツール徹底比較
最後に、おすすめの組織サーベイツールを紹介します。特徴や料金など各項目ごとに紹介していくため、導入ツールを迷ったときのご参考としてお役立てください。
また、各種ツールの提供元では無料の見積りや相談を受け付けています。より詳しい情報が知りたいときは問い合わせてみましょう。
Wevox
【特徴】
・AIがチーム改善施策や個人フォローの案を提案してくれる
・サーベイ対象者の絞り込みや配信タイミングを自由に設定可能
・「カルチャーサーベイ」にも対応
【料金】
・ベーシックプラン：月額300円/人（税込）
・スタンダードプラン：月額600円/人（税別）
Wevoxは、株式会社アトラエが提供する組織サーベイツールです。組織カルチャーを可視化できる「カルチャーサーベイ」にも対応しており、社風や企業風土に対する共感ポイントやねじれがわかります。組織サーベイとは別に、ユング心理学の8因子をもとに個人特性やグループ特性を可視化する特性診断もあるので、タレントマネジメントに役立てても良いでしょう。
搭載したAIが、サーベイ分析・改善施策の示唆出しをしてくれるのもポイント。いわゆる「調べっぱなし」になるリスクを恐れている人事担当者におすすめのツールです。
（「Wevox | 組織力向上プラットフォーム」（https://get.wevox.io/）参照日：2024/4/22）
ラフールサーベイ
【特徴】
・個別最適化されたマネジメントがしやすいツール
・eNPSや企業リスクの可視化にも効果的
・サーベイ運用のプロフェッショナルによるオンボーディング
【料金】
月額1万6,000円(税抜)～
ラフールサーベイは、株式会社ラフールが提供する組織サーベイツールです。組織サーベイ以外にも幅広く対応しているのが特徴。個人ごとの離職リスクやストレス、メンタル不調の兆候なども可視化でき、個別最適化されたマネジメントを叶えます。
多機能ツールを求めている人事担当者におすすめです。
（「組織改善ツール ｜ラフールサーベイ」（https://survey.lafool.jp/）参照日：2024/4/22）
（「料金｜ラフールサーベイ」（https://survey.lafool.jp/price/）参照日：2024/4/22）
Geppo
【特徴】
・毎月1回の個人サーベイと、半期または四半期に1回の組織サーベイがある
・従業員のコンディションや変化の可視化にも有効
・全国就業実態調査（JPSED）基準の選び抜いた質問項目
【料金】（税抜）
～25人：月額2万円
～50人：月額3万9,800円
～100人：月額6万8,000円
～200人：月額10万8,000円
～300人：月額14万8,000円
～500人：月額19万8,000円
～750人：月額24万8,000円
～1,000人：月額29万8,000円
Geppoは株式会社リクルートが提供する組織サーベイツールです。短い頻度で繰り返される数問の質問から個人・組織の状態を把握できるので、短期間の時系列分析がしたいときにおすすめ。従業員側の負担を軽減する仕組みが採用されており、回答率の低下を抑えやすくなります。
1,000人以上の大規模組織にも対応できる他、個人サーベイまたは組織サーベイ単体での利用も可能です。最低利用期間が半年と定められている点に注意しましょう。
（「Geppo – 個人と組織の課題を見える化するツール」（https://www.geppo.jp/）参照日：2024/4/22）
（「料金体系について教えてください。」（https://support.geppo.jp/knowledge/faq/0026）参照日：2024/4/22）
バヅクリエンゲージメント
【特徴】
・人的資本経営ISO30414に基づいた質問設計
・サーベイ設問数は24問と、現場の回答負担が少ない
・スコア低下の原因と対策が、追加ヒアリングをしなくてもわかる
【料金】
サーベイ利用 月額300円/人（税抜）
サーベイ利用＋研修/ワークショップ 月額500円/人（税抜）
バヅクリエンゲージメントは、バツクリ株式会社が提供する組織サーベイツールです。直観的でわかりやすいシンプルな管理画面になるようデザインされているため、ITツールの扱いに慣れていない人事担当者も安心。スコアや回答内容に応じて、精度高く課題を抽出してくれそうです。
また、同社では、やりがいや成長、心理的安全性などに対する打ち手としてワークショップと研修を提供している点も特徴です。
（「組織サーベイ｜バヅクリ」（https://hr.buzzkuri.com/engagement）参照日：2024/4/22）
ミキワメウェルビーイング
【特徴】
・個人ごとの性格や心理状態を可視化する
・短時間（3分）・高頻度（月に一回）のサーベイを可能とし、不調を早期に把握できる
・回答者の性格を踏まえたケアの方法までアドバイスしてくれる
【料金】
詳細記載なし
ミキワメウェルビーイングは、株式会社リーディングマークが提供する組織サーベイツールです。もともと適性検査を手がけている会社でもあるため、ミキワメ適性検査と合わせて使えば求人への応募者や内定者への適性検査も可能。在籍従業員のエンゲージメント向上だけでなく、採用のミスマッチ低減にも役立ちそうです。
また、個々の回答者の性格を踏まえたケアの方法を提示する機能もポイント。個別ケアの早期の実行ができそうです。
（「【公式】ミキワメ(MIKIWAME)ウェルビーイングサーベイ | 離職を防ぐ従業員サーベイなら、ミキワメ ウェルビーイングサーベイ」（https://mikiwame.com/ad_well-being_lp_listing_no_global_header.html）参照日：2024/4/22）
ハタラクカルテ®
【料金】
・スタンダード：
年額 2,200円（税込）/人 （月当たり 約183円（税込）/人 ※）
※ 最低利用料金＝年間110,000円（税込）～
※ 年間2,200円（税込）を月額に割り戻した参考値として記載
なお、ご契約は年間契約となります
・レポート作成オプション：
スタンダードプラン利用料 + 220,000円（税込）～/2回
※ 年2回分のレポート作成オプションです。
※ レポート作成オプションを初めてご契約いただく企業様限定で、レポート作成オプション1回分（レポート作成・納品＋共有会実施）を割引させていただきます。（年2回分のレポート作成オプションのうち、初年度の1回分を無料とさせていただきます。）
・変革支援オプション：
スタンダードプラン利用料 + 御見積り
例
※ 定期的な個別サポートMTG（4回×60分）
○ 優先順位付け
○ アクションプラン策定
※ 事業部支援
○ 現場責任者単位でのMTG実施
ハタラクカルテは、株式会社OKANが提供する組織サーベイツールです。メールアドレスなしでも回答できるため、業務用のメールアドレスのないパート・アルバイト・業務委託・派遣社員等を対象にしやすいのが大きな特徴。 また、従業員の価値観を分析でき、自社独自の施策検討に活かすことができます。
最大200個分のカスタマイズ設問を準備できるので、独自の設問を追加したいときに活用してもよいでしょう。
（「組織サーベイ・組織改善ツール ハタラクカルテ」（https://hataraku-karte.jp/）参照日：2024/4/22）
カオナビ
【特徴】
・戦略人事をサポートするタレントマネジメントシステム
・「社内アンケート機能」で組織サーベイも実施可能
・充実した質問テンプレートがサーベイの質問設計をサポート
【料金】
・初期費用：利用人数に応じたお見積もり
・月額費用：機能組み合わせによるお見積もり
※詳細記載なし
カオナビは、株式会社カオナビが提供するタレントマネジメントツールです。社員の個性や才能を発掘し、戦略的な人事管理を実現することを目的としています。人材データベース機能により、社員のスキルや資格、性格、モチベーションなどを一元管理し、人事評価のプロセスも包括的にサポートします。
カオナビの「社内アンケート機能」を活用し、組織サーベイやES調査を行うことができます。充実した質問テンプレートから聞きたいことを選ぶだけで質問内容を設定できるのもメリットと言えます。
（「社員の“声”を集めるアンケートを自在に作成。｜社員アンケート（Voice Note）｜カオナビ【シェアNo.1】社員の個性・才能を発掘し、戦略人事を加速させるタレントマネジメントシステム）」（https://www.kaonavi.jp/func/voicenote/）参照日：2024/4/22”
ここまで、7つの組織サーベイツールを紹介してきましたが、組織サーベイを効果的に実施するには質問項目の設計が非常に重要です。この点に焦点を当てた「組織サーベイ成功の鍵は質問項目！厳選7ツールを徹底比較」という記事もご覧いただけます。
この記事では、各ツールが提供する質問項目の種類、カスタマイズの柔軟性、そしてそれらがどのようにエンゲージメントの向上に貢献するかについて、解説しています。より具体的で効果的な組織サーベイツールの選定にお役立てください。
組織サーベイと人的資本経営
人的資本に注目が集まる中で、その指標の一つとして組織サーベイの結果を活用することも考えられます。人的資本についての取り組みがどのような状態なのか、改善しているのかそうでないのかといった点をステークホルダーに対して提示する意味でも、エンゲージメントに関する指標の活用が考えられます。
一部の企業では、有価証券報告書の人的資本開示情報の中で、エンゲージメントの実績値を開示しているケースもあります。
（参考：エンゲージメントとは何か――人的資本におけるエンゲージメントの開示実態と今後に向けてhttps://rc.persol-group.co.jp/thinktank/column/202310310001.html、公開日 2023/10/31、参照日：2024/4/22）
まとめ ～2024年版: 厳選7社組織サーベイ徹底比較～
エンゲージメント向上は、離職率の低下・優秀な人材の定着・生産性とモチベーションアップなどさまざまな効果をもたらします。自社で働く従業員もワークエンゲージメントを感じやすくなるため、積極的にエンゲージメント向上施策を考案しましょう。
まず自社のエンゲージメント状態を知りたいときは、専用のサーベイツールを活用するのがおすすめです。複数のツールについて機能や料金を比較しながら、自社に合うツールを選定することが大切です。
